団体旅行をキャンセルする場合、気になるのがキャンセル料です。
キャンセル料は旅行のタイプによって異なるため、それぞれどのようなキャンセル料が発生するのか、またキャンセル料はいつから適用されるのか、しっかり把握しておきましょう。
団体旅行のキャンセル料は？
団体旅行はおもに、パッケージツアーなどの「募集型企画旅行」、旅行会社が顧客の要望に応じてプランを立てる「受注型企画旅行」、旅行会社が顧客の委託を受け旅行手続きを行なう「手配旅行」の3つに分けられます。
「募集型企画旅行」や「受注型企画旅行」をキャンセルする場合、観光庁が定める標準旅行業約款に基づきキャンセル料が発生します。
【国内旅行】※キャンセル日（旅行開始日から換算）・科率
「20日前・ 20％」「7日前・30％」「前日・40％」「当日・50％」「旅行開始後・100％」
【海外旅行】※キャンセル日（旅行開始日から換算）・科率
「40日目～31日目・10％（ピーク時のみ）」「30日目～3日目・20％」「前々日以降・50％」「旅行開始後または無連絡不参加・100％」
上記は旅行キャンセル料の上限ですが、科率はどの旅行会社でもほぼ同じです。
キャンセル料は、個人旅行・団体旅行共通で、団体旅行を1人だけキャンセルする場合も同様です。ただし旅行会社に対して企画料が発生するオーダーメイド型の「受注型企画旅行」は、企画料にもキャンセル料がかかります。
また「受注型企画旅行」は、旅行の組み立て方によって、キャンセルした人の分だけ旅行代金が高くなる可能性がある、ということも覚えておきましょう。
「手配旅行」をキャンセルする場合は、利用予定の交通機関や宿、観光施設のほか、旅行会社の手配料にもキャンセル料や払い戻し手数料がかかります。ただし、当該期間や金額はそれぞれ異なるため、事前に調べておくとよいでしょう。
心配ならば旅行のキャンセル保険を
高額なキャンセル料が心配という方は、旅行のキャンセル保険に加入してはいかがでしょうか。
多くの保険会社では、旅行のキャンセル保険を販売しています。保険料金は旅行代金によって変わりますが、だいたい30,000円の旅行代金ならば数百円で、高額になりがちな海外旅行の場合も、数千円で収まるものが多いようです。
家族で申し込める保険もあるので、希望する場合は旅行前に申し込んでおきましょう。
まとめ
まずは契約前に、キャンセル料はどうなっているか確認しておくことが大切です。そしてやむなく団体旅行をキャンセルする場合、キャンセルが決まった時点ですぐ旅行会社に連絡を入れましょう。
キャンセル人数を問わず、連絡をしないと無断キャンセルになり、全額支払いを求められます。連絡が早ければ早いほど、キャンセル料が安くなる可能性がありますよ。
